「日本時代を否定」同胞・台湾との歴史を共有しない恥ずかしい政治屋たち

「台湾は親日だ!」――多くの日本人が漠然と信じているこの言葉が、揺らぎつつある。

あまり知られていないが、中国国民党も台湾では反日教育を推進していた。日本統治時代を知る人も減る中、日本が何もしなければ親日派の台湾同胞も我が国に「幻滅」する日は近い。

そんな中、日台関係に無知な“大物”政治屋二人が、やらかしてしまった。そのうちの一人は、よりにもよって日台有効に多大な貢献をした李登輝先生の葬儀でやらかしたのである。

私が敢えて「台湾同胞」と呼ぶ理由

最初に、私が「台湾人」という言葉を避けて「台湾同胞」と呼んでいる理由を簡単に説明する。

「日本人」という言葉には「日本民族」という意味と「日本国籍の人」という意味の双方があるが、台湾については「台湾民族」も「台湾国籍」も、どちらも存在しない。

一応、統計上は台湾住民の9割以上が「漢民族」となっており、またパスポートにも「中華民国」の名前が記されている。従って、民族的・国籍的には彼らは「中国人」だということもできる。

しかし、世論調査結果を見ても多くの台湾住民が自分を「中国人」とは認識していないし、また、「台湾住民が本当に漢民族なのか」「中華民国の国籍は有効なのか」という問題も存在する。

一部の読者にとっては釈迦に説法かも知れないが、台湾の住民は大きく「本省人」「外省人」「原住民」の三者に分けられ、このうち「本省人」と「外省人」は「漢民族」に分類されている。本省人は日本統治時代から台湾に住んでいた人で、外省人は大東亜戦争後の中華民国による占領期に大陸から移住してきた人である。

中華民国は原住民については「異民族」と見做していたようだが、本省人は自分たちと同じ「中国人」だと考えていた。また、一部の本省人もそのように自認していたのは事実だ。

だが、実は本省人の人たちは漢民族では、ない。歴史的にも文化的にも、中国人だとは言えないのである。

私は本省人を河洛民族と客家民族とに分類する。河洛民族は河洛語(閩語)を喋り、客家民族は客家語を喋る。なお、台湾に住む河洛民族の圧倒的多くは河洛語の中でも「閩南語」という言葉を用いるが、この「閩」の字は漢民族による差別表現だとする解釈もあるので、私は極力使用を避けている。

(台湾住民には「台語」と呼ぶ人が多いが、それはそれで客家の人や原住民を排除することになるので、「河洛語」の表現を使わせてほしい。)

この河洛語や客家語は、中国語に分類することは出来ない。中国の公用語である北京語とはフランス語と英語以上の違いがある、という説もあるほどだ。

単に発音や語彙が違うだけでなく、声調(アクセント)の種類も異なる。アクセントの違いは方言レベルでも起こり得るが、ここで言っているのは「声調の種類」である。

中国語を習った方は、中国語には4種類の声調があり、これを言い間違えると「馬」と「母」を間違えるなどの怖ろしい目に合うことをご存じだと思うが、この声調が客家語では6つ、河洛語では7つもある。

さらに文法についても微妙に違う。例えば、「台北」という地名は中国語ではあり得ない。「北京」とか「西安」「東冶」「南昌」のように「<方角>+<地域名>」という地名はあり得ても、その逆は中国語ではないのである。

(「湖の南」で「湖南」、「黄河の北」で「河北」という表記はある。なお一見例外に見える「広東省」は、まさに河洛語が話されている地域である。)

日本語でも「西日本」はあっても「日本西」は、ない。もしも西日本のことを「日本西」と書く民族がいたら、彼らは漢字文化圏の人であっても日本人ではない、と言えるだろう。それと同じである。

また、歴史について触れると長くなるので簡単にまとめると、これまで台湾を統治した国はオランダ、東寧王国(鄭氏政権)、大清帝国、大日本帝国と来て、大東亜戦争による日本の降伏後に中華民国に占領される。

オランダと日本は言うまでもないが、東寧王国も日系河洛民族による政権であって、中国の中央政権の統治を受けたわけではなく、清も中国の王朝ではない。

清は皇帝が満洲民族であるのみならず、明(中国)ではなく元(モンゴル)の後継者を自認していたし、さらには漢民族に満洲民族の文化である辮髪を押し付けていたのだから、名実ともに中国の王朝とは言えない。

また清は台湾への渡航を制限していたし、規制を乗り越えて台湾へ移住した人たち(密航者含む)も多くが河洛民族や客家民族であった。

台湾が中国の支配に服するようになったのは、大東亜戦争で日本が降伏した後の中華民国による占領統治からだが、このことを持って台湾が中国領になったというのも問題がある。とは言え、この件に関しては日本側に大きな瑕疵があった。

台湾同胞の国籍を剥奪した日本政府の暴挙

大東亜戦争で『ポツダム宣言』を受諾した後、日本政府はなぜか台湾と朝鮮といった外地の人たちの参政権を剥奪した。

これが日本政府の主導だったのか、GHQの指示だったのかは、私自身は調査していないから専門家の方の議論に委ねるが、いずれにせよこの措置は法的根拠も政治的必要性もない不可解なものであった。

まず重要なことは、日本は『ポツダム宣言』を受諾したものの、『サンフランシスコ平和条約』調印まで正式に台湾や朝鮮の領有権を放棄したわけではなかった。そして『サンフランシスコ平和条約』調印後には正式に彼らの国籍が剥奪されたが、これについても一切の法的根拠はないものであった。

『サンフランシスコ平和条約』第2条は朝鮮の独立を承認するとしている。この場合の朝鮮が具体的にどこの国かは明示されていないが、日本は韓国政府との交渉もあって朝鮮民族の日本国籍を剥奪した。

この時はまだ日韓国交正常化の前だったので、書類上は「韓国籍」ではなく「朝鮮籍」と記され、日韓国交正常化後は韓国が日本の国家承認する唯一の政府となったが、左翼系を中心に韓国籍取得を拒否した人々も存在しており、問題を複雑化させている。

台湾について行政は朝鮮同様『サンフランシスコ平和条約』第2条により日本国籍を剥奪したという見解であるが、これは朝鮮の場合以上に強引な解釈である。

同条約は「朝鮮独立」は認めたが、「台湾独立」は認めていない。では台湾は日本領でもなく独立国でもない、ということになるが、具体的にどこの国の領土になるかは一切記されていない。

無論、条約の文言はともかく、政治的には中国への割譲が想定されていた。しかし、中国は『サンフランシスコ平和条約』に署名も批准もしていないため、同条約の次の条項が生きてくる。

第25条 この条約の適用上、連合国とは、日本国と戦争していた国又は以前に第23条に列記する国の領域の一部をなしていたものをいう。但し、各場合に当該国がこの条約に署名し且つこれを批准したことを条件とする。第21条の規定を留保して、この条約は、ここに定義された連合国の一国でないいずれの国に対しても、いかなる権利、権原又は利益も与えるものではない。また、日本国のいかなる権利、権原又は利益も、この条約のいかなる規定によつても前記のとおり定義された連合国の一国でない国のために減損され、又は害されるものとみなしてはならない

つまり、『サンフランシスコ平和条約』において中国は連合国ではなく、連合国ではない中国のために日本の利益が減損されることはない。同条約第21条の規定により、朝鮮は連合国ではなく日本から朝鮮半島の領有権を引き継ぐことになっているが、中国については同様の規定は存在しない。

これをそのまま解釈すると、台湾の領有権は中国に譲渡されることはなく、そのために日本の利益が減損されないということは、台湾は日本領ということになる。それだと連合国としては日本の台湾支配を認めることになってしまうので、そんなわけにはいかないと同条約第26条で対策を打ってあった。

第26条 日本国は、1942年1月1日の連合国宣言に署名し若しくは加入しており且つ日本国に対して戦争状態にある国又は以前に第23条に列記する国の領域の一部をなしていた国で、この条約の署名国でないものと、この条約に定めるところと同一の又は実質的に同一の条件で二国間の平和条約を締結する用意を有すべきものとする。但し、この日本国の義務は、この条約の最初の効力発生の後3年で満了する。日本国が、いずれかの国との間で、この条約で定めるところよりも大きな利益をその国に与える平和処理又は戦争請求権処理を行つたときは、これと同一の利益は、この条約の当事国にも及ぼさなければならない。

要するに、『サンフランシスコ平和条約』に署名しなかった連合国とは、今から3年以内に同じ内容の条約を結んでください、ということだ。言うまでもなく、中国に対しては「台湾割譲」を内容とした条約を締結しろ、と暗に言っている訳である。

そして、『サンフランシスコ平和条約』締結と同年に日本は『日華平和条約』を締結するのである。

どうしてこんな回りくどい手続きをしたかというと、連合国の間でも「中華民国と中華人民共和国のどちらが正当か」について議論があり、サンフランシスコ講和会議ではこの問題をとりあえず棚上げにした上で、中国だけ実質的に同内容の条約を結ぶことにしたのである。

判例でも『日華平和条約』で台湾の人たちは日本国籍を失ったことになっている。しかし、現在日本は中華民国を国家承認していない。そういう状況で『日華平和条約』による国籍剥奪措置が正当であったかは議論が必要であり、私は敢えて「台湾同胞」と呼ぶことにしている。

村田蓮舫議員の「二重国籍」問題が問うもの

こうした中で出てきたのが、村田蓮舫議員の「二重国籍」問題という、バカらしい議論である。

なお、村田蓮舫議員は自分を日本人だと自認しているし、事実、日本国籍も取得しているのであるから、出自を理由にそれを認めないことは差別である。しかしながら、村田議員はなぜか日本風の名字を名乗ろうとしない。

帰化から日が浅いわけではないと思うのだが、どうも日本の政治家であるにも関わらず日本の文化に馴染めていないようであるので、どなたか近い人が「村田さん、日本人なんですから名字も名乗って下さい」と進言するべきであろう。

さて、話を戻すと村田議員はそもそも二重国籍ではなかったし、それはあり得ないことであった。

村田議員の問題で問われていたのは「中華民国」との二重国籍であるが、日本は中華民国を国家承認していない。国家ではない国の国籍など、存在しないも同然である。

例えば、「ダーイッシュ」(自称・イスラム国)や「平壌政府」(自称・朝鮮民主主義人民共和国)の国籍を取得したところで、日本の法律では無効である。擁護派も批判派も、いったい何の議論をしていたのか。

仮に村田議員が中華民国の国籍を有効と考えていたならば、それは政治的には重大な問題が生じる。

日本は『日中共同声明』で中華人民共和国を中国唯一の政府であることを承認している。中華民国の存在を認める大物政治家がいて、かつ大臣まで務めていたという事実は『日中共同声明』に違反する大問題である。

擁護派も批判派もこのことに考えが及ばなかったという事実が、今の日本人が如何に台湾問題に無知で無関心かを示している。

ちなみに、私も満洲国の国籍を取得しているが、日本政府は満洲国を国家承認していないので、法的には二重国籍にはならない。

村田議員の問題については、一部のネトウヨが「中華人民共和国籍も持っている」とか「韓国籍も持っている」とかいうアホなことを言い出し、「四重国籍疑惑」なることを主張しているものまでいる。

相手にするだけバカらしいが、もしかしたらこの記事の読者にもネトウヨに騙されている方がいるかもしれないので、念の為にいうとこれらは「誤解」×「無知」×「妄想」の産物である。

まず、「中華人民共和国籍」なるものについては「蓮舫は外省人である!」という誤解の上に「外省人ならば中華人民共和国籍だ!」という意味不明な妄想を重ねたものにすぎない。そこには「中国国民党に協力した本省人もいた」という事実への無知もベースにある。

村田蓮舫議員は本省人であるが、彼女の先祖は大東亜戦争中、日本人でありながら中国国民党に協力していた。利敵行為であり、本来ならば外観誘致罪に問われるべき行為である。

河洛民族や客家民族が漢民族であるという主張が戦前の台湾でも広まっていたのだが、大東亜戦争終結後、中国国民党政権はこうした利敵行為者の一部を優遇して本省人の分断統治に利用した。

その意味で日本からすると村田議員の祖先は「裏切り者」であるが、村田議員の祖先はあくまで民間人であるのに対し、日本では現在進行形で中国への利敵行為を行っている政治家がいるのであるから、このことを持って「日本人ではない」ということは出来ないだろう。

仮に村田議員が外省人だとして、「中華人民共和国籍」の訳はないのだが。

「韓国籍」については、村田議員のパスポートに「中華民国駐韓大使館」のスタンプが押されてあったことが根拠だ。ネトウヨたちはこのスタンプにある「駐韓」の二文字は認識できても「中華民国」の四文字は認識できないらしい。

そもそも「駐韓大使館」でパスポートを発行されている時点で、韓国人のはずがない。「駐日大使館」で日本のパスポートを発行してもらう人がどこにいるのか。韓国在留の韓国人ならば、韓国の旅券発行事務所でパスポートを発行してもらうだろう。

ネトウヨのアホはどうしようもない…と言ってしまいそうになるが、人を馬鹿にするのは良くない。台湾問題について少しでも関心のある方ならば「外省人=中華人民共和国籍」等という初歩的なミスをするはずがなく、彼らはアホなのではなく意図的にデマを流していると考えるのが妥当だろう。

この件に限らず、ネトウヨには保守派や右翼に「アホ」のレッテルを貼るために左翼に雇われた工作員としか思えないのがうじゃうじゃいる。

ただ、村田蓮舫議員ほどの大物(?)政治家が台湾の地位についてマトモに言及していないのは大問題である。『日中共同声明』をどのように捉えているのか、明確にしてもらわないと様々な問題をこれからも生み続けるだろう。

台湾同胞「日本の元首相から日本時代を公然と否定された」

しかし、我が国には村田蓮舫議員を上回る大物で失言をした人がいた。しかも、あの李登輝先生の葬儀において、だ。

森喜朗元首相である。彼は自民党、公明党、国民民主党、日本維新の会からなる弔問団を率いて台湾に向かった。ここまでは台湾も好意的に受け止めていた。

なお、弔問団には何故か立憲民主党が参加しなかった。枝野幸男代表は李登輝先生を尊敬していると言っていたはずだが、「適任者がいない」ことを理由に弔問団に参加者を出さなかったらしい。李登輝先生を弔問する資格が無いことを自覚するだけの謙虚さがあったとは、驚きである。

森元首相はオリンピックの委員長ということもあって、弔辞で次のように述べた。これが余計なことであった。

私の父と柯子彰選手が、国籍を超えて、同じラグビーボールを追いかけたように、あなたと私は、お互い政治的立場を超えて、アジアと世界の平和と繁栄という、同じ夢を追いかけました。戦後処理の嵐の中で、敗戦した日本が領土的一体性を守ることができた経緯を教えてくれたのも、あなたでした。私は、これからも、スポーツの力で世界の人々を繋いで、あなたの分も、同じ夢を追いかけていきたいと思います。

森元首相の父親と柯子彰選手が早稲田大学のラグビー部で一緒に活動していたことを言っているのだが、その頃の台湾は紛れもない日本の一部である。当時の台湾同胞が日本人であることに疑いはない。

ラグビーは勿論、大東亜戦争でも多くの台湾同胞は日本人として一緒に戦ったのだ。にも関わらず、森元首相が「国籍を超えて」と表現したことに、台湾同胞からの失望の声が上がっている。

「台湾でじんわり冷めだす『日本語学習熱』」(JBpress)という記事には、次のような台湾同胞の声が紹介されている。

台湾は日清戦争の結果、1895年の下関条約で清国から日本に割譲され、第二次世界大戦での日本の敗北までは日本領だったという歴史的事実があり、日本統治時代に教育を受けた80歳代の台湾人男性は「日本の元首相から日本時代を公然と否定されたようで、がっかりしました」と落胆した。また30代のビジネスマンも「『22歳まで日本人だった』と公言し、そのことで批判も浴びた李元総統への弔辞としては、配慮を欠くのではないか」というのだ。

言うまでもないことであるが、一帯一路やスーパーシティ構想では中共と組む一方で、台湾にはかつてから失言で知られる男の派遣を認めた、安倍政権の責任も大きい。

親日派が退潮している台湾の現状を直視するべき

そもそも、台湾の親日派勢力はかつてよりも力が弱くなっている。

李登輝先生は偉人ではあったが、その李登輝先生を精神的指導者としていた台湾団結連盟は、平成28年(西暦2016年、皇暦2676年)と令和2年(西暦2020年、皇暦2080年)の立法院選挙で「全員落選」という大敗を二連続もしている。

残念ながら、親日派であった李登輝先生の影響力は、台湾政界においてかなり弱まっていたのだ。そんな中で日本の元首相が、よりにもよって李登輝先生への弔辞で失言をするのだから、このままでは本格的に日台関係が危うくなる。

現在の「台北政府」(自称「中華民国」)の与党である民主進歩党は、中国国民党よりも親日傾向が強い。しかし、彼らも外省人の票を獲得しなければ選挙で勝てないから「尖閣諸島は中華民国の領土」「日本政府は慰安婦に補償しろ」と主張している。

また、民主進歩党は元々原発反対運動から生まれた政党であるという経緯もあり、安倍政権の原発推進の方針とは相いれない面もある。

もっとも、今の台湾では尖閣諸島や原発については、日台関係に影響を及ぼすような事態にはなっていない。最大の問題は、コロナだ。

安倍政権は新型コロナウイルス(SARS-CoV-2)について封じ込めるどころか、Covid-19(通称:武漢肺炎)の流行が確認された後も中国人の訪日客歓迎のキャンペーンを張っていた。

一方、日本以上に経済の中国依存が激しかったにも関わらず、台湾は新型コロナウイルスの封じ込めに成功した。

あまり知られていないが、台湾では「反共」と「反日」とが両立する。反日で有名だった馬英九「総統」は「反共愛国連盟」の出身で、この反共愛国連盟が「尖閣諸島は中国の領土」というキャンペーンを貼っていた。

また、彼らの中には「保釣連盟」という尖閣諸島の領有権を主張するグループの参加者もいるが、彼らの中には香港の民主派の参加者もいる。

香港の民主派に反日勢力もいることは『選報日本』ではこれまでも報道されてきたので私が繰り返すことではないが、いくら台湾では他の国よりも親日派が多いとはいえ、政界における親日派の退潮と日本政府の親中共姿勢が重なると、形勢逆転も十分あり得る。

日本はこうした現状を意識し、これ以上台湾の親日派を失望させないようにしなければならない。

李登輝先生の遺影の前で失言をするなど、言語道断である。

日野智貴(ひの・ともき)平成9年(西暦1997年)兵庫県生まれ。京都地蔵文化研究所研究員。関西Aceコミュニティ代表。専門は歴史学。宝蔵神社(京都府宇治市)やインドラ寺(インド共和国マハラシュトラ州ナグプール市)で修行した経験から宗教に関心を持つ。著書に『「古事記」「日本書紀」千三百年の孤独――消えた古代王朝』(共著・明石書店、2020年)、『菜食実践は「天皇国・日本」への道』(アマゾンPOD、2019年)がある。






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