（執筆者 東山邦守）
我が身をば薪となすもことごとく焼き浄めなむ偽りの世を
今年もまた、「終戦記念日」がやってきた。
京都の自宅で全国戦没者追悼式のテレビ中継を見てから、京都と大阪の護国神社に参拝する。ちょうど盆休みの中日。人々は家族や恋人や友人たちと思い思いに休日を楽しんでいる。「戦争」なんて、遠い昔の話。このまま「平和」な日常が続くに決まっているという顔つきだ。
「平和」な日常が続くに越したことはないだろう。けれども、それが永遠に続く絶対的保障はあるか。
御自身の生命を引き換えにしてでも国民の生命を助けたいという昭和天皇の御聖断により敗戦を受け入れた我が国は、それから68年間、（ソ連に侵略された北方領土を除けば）国土が戦場となることはなかった。しかし、周辺諸国に目を向ければ、国共内戦・朝鮮戦争・ベトナム戦争・中ソ国境紛争・中越戦争と紛争が相次いだ。我が国が戦場とならなかったのは、在日米軍が存在していたからに過ぎぬ。ソ連ないし中共が実力により在日米軍の排除を試みた場合、大規模核戦争に発展する可能性があり、自らも大きなダメージを受ける可能性があったためだ。武力による日本占領を諦めたソ連や中共は、革新勢力の黒幕として「平和」的手段による日本制圧を狙い、それに対抗するべく米国は保守勢力を支援した。かくして、米中ソの狭間で我が国は「平和」を享受し続けた。
だが、日本を北東アジアにおける「敗戦国」として封じ込めておくという点では、米ソ中さらにはグローバル金融資本の利害は一致する。原爆投下をはじめとする民間人の大量虐殺を隠蔽したい米国、満洲や北方領土（南樺太・千島）における蛮行を忘れさせたいソ連、「侵略」の被害を声高に言い募ることで賠償金を請求し続けたい中共、国境を超えた経済活動を通じて日本国民の富を収奪したいグローバル金融資本。彼らにすれば、日本が国際社会における自立した主体となり、自国民の生存権を主張することなど言語道断であった。そこに、野合が成立する。
冷戦終結後、その野合は少しずつ綻び始めた。ソ連は崩壊してロシアとなったが衰えを隠せず、冷戦に勝利したはずの米国もグローバル金融資本に牛耳られ、国内の矛盾は増大している。その間隙を縫って中共が勢力を拡大し、米ロ中のバランスは大きく変化した。
「中華帝国」の再興を目指す中共は、東シナ海の海底油田で無断採掘を繰り返したり、尖閣諸島周辺の日本領海に公船を侵入させたりと、露骨な膨張政策を展開している。在日米軍が存在する限り、中共は大規模な軍事的攻勢を仕掛けることはないだろう。だが、何らかの事情で在日米軍が撤退したなら、中共が日本への軍事侵攻を躊躇う理由は何一つない。
「平和」の終わりは、近づきつつあるのだ。