コロナ禍で若年男性の生活習慣病と精神疾患が増加

令和4年12月15日、大阪大学の村上道夫特任教授（感染症総合教育研究拠点）を中心とする研究グループは、新型コロナ禍後に男性の生活習慣病と精神疾患の有病率が増加したとの研究結果を発表した。

村上特任教授らの研究グループは、2009年1月から2020年12月までの全国のレセプト（診療明細）データを解析。

その結果、2011年の東日本大震災後に福島県内の女性40〜74歳で生活習慣病（高血圧症、脂質異常症、糖尿病）と精神疾患の有病率が顕著に増加し、コロナ禍後では全国の男性0〜39歳で顕著に増加していた。

今回の研究結果は、大規模災害やパンデミック（爆発的感染拡大）によって二次健康被害が発生することを証明したといえる。村上特任教授は「災害やパンデミックの特性に応じて健康支援を行うことが重要」とコメントしている。